主要な外貨の特徴とFXトレード

admin — Sat, 10 Oct 2009 16:17:21 +0000

FXにおいて、通常、通貨は通貨ペアとして取引される。
例えば、円／米ドルであるとか、米ドル／英ポンドなど2国間の通貨の
組み合わせで取引されるということである。

しかし、ここでは、円との通貨ペアを前提としてFXにおける主要な外貨の
特徴等について述べて行く。

まず最初に取り上げるのは米ドルになる。現在の世界経済の基軸通貨であり、
非常に人気がある。

傾向としては、アメリカ国内の経済動向などに左右され、例えばアメリカの平均株価が変動すれば米ドル価格も同時に変化する。

さらには、アメリカ政府要人などの発言やアメリカ国外の出来事で米ドル価格の
上昇下降が起きるため、国内外の出来事に非常に左右される通貨と言えるだろう。
そうだからこそ、世界経済の基軸通貨である証拠ともいえよう。

米ドルとの取引をする場合は、国際ニュースに常時耳目を傾ける必要があろう。
次に、FXの主要外貨と言えばユーロになる。

言わずと知れたEUの共通通貨であり、1999年から国際通貨として本格的に取引が行われるようになっている。
比較的新しい通貨と言えるが、ユーロの共通通貨でもあり、世界経済への影響力は、米ドルに次ぐものとも言えよう。

傾向としては、EUの主要国であるドイツやフランス等の経済動向等に影響されやすいということである。また、米ドルおよび円の売りが進んでいる時、ユーロ買いが集中するとの傾向もある。

しかし、米ドルと比べた場合、長期的なトレンドがつかみやすく、過去の資料を
見ると、その流れがはっきりした比較的取引しやすい通貨とも言えるだろう。

最後に、英ポンドを取り上げる。
かつての大英帝国の通貨であり、また、米ドルが採用される前の世界経済の基軸通貨である。

第二次大戦後は、大英帝国の衰退とともにその力は弱まっているが、現在でも話題に上る通貨であり、EU圏の中では、デンマークの通貨であるクローネとともに、ユーロを使用しない通貨として特別に認められている通貨である。

傾向としては、他の通貨に比べ、レートが高めに設定されている。そのため、購入する数量が少なくなる。
さらに、値動きが激しく、FX自体がハイリスク・ハイリターンの取引と言われるが、それに拍車を掛けるようにハイリスク・ハイリターンである。

短期的な価格の流れがかなり大きな影響を及ぼし、一日で数年の値動きは当り前である。
昨年（2008年）から続いている世界同時不況前までは、英国経済が好景気であったため、英ポンドの動きも比較的安定していた。

しかし、現在では英国経済が深刻な低迷状態の中にあるため、その動きも激しくなっている。
歴史のある通貨とはいえ、FXで取引を行う際には、十二分に注意する必要がある通貨とも言えるだろう。

FX取引の確定申告と必要経費

admin — Sat, 10 Oct 2009 08:26:31 +0000

FX取引で得た収益は、雑所得と見なされる。
雑所得とは、簡単に言えば、サラリーマンで受け取る給与所得以外の所得ということになる。
年間20万円以上の雑取得があれば、管轄税務署に確定申告する必要がある。

したがって、FX取引において年間20万円以上の収益が見込まれる場合、
取引の証拠となるものをきちんと保管しておく必要があろう。

また、確定申告においては、必要経費があるとその分課税額の控除が見込める。
必要経費として見なされる証拠などは、法律上5年間保存しておくことと規定されている。
そのため、経費として利用したものの領収書などは、きちんと保管しておくことが大切になるだろう。

では、FX取引の確定申告において必要経費と見なされるものには、どういうものがあるだろうか？
代表的なものは、取引における手数料である。各証券会社に支払うもので、買いでも売りでも、
取引上発生してしまう料金になる。

しかし、FX取引の必要経費はこればかりではない。
以下、手数料以外の代表的なものをいくつか取り上げる。

まず、筆記用具などの消耗品費が挙げられる。
鉛筆やボールペンあるいは印刷用紙代などが、これに当てはまる。

次に、電話代やプロバイダ料金などの通信費がある。
各証券会社等への電話での問い合わせや、インターネットツールを使用し、
取引を行った場合などが、これに該当する。

3つ目に、新聞代や書籍代などの図書費がある。
日々の通貨トレンドの把握のために新聞を取っている、あるいは、取引の参考書を購入した場合などが相当する。

最後に、パソコン購入代などの減価償却費がある。
取引のために新しいパソコンを購入した、あるいは、印刷が必要なためプリンタを
新規購入した場合などに計上される。

以上、FX取引の確定申告における代表的な必要経費である。
ただし、一点注意することは、管轄税務署によって、必要経費の計上の仕方が異なっていることだ。
確定申告する場合は、管轄税務署へ相談することが、大事になるだろう。

ここまで知ってFXしよう

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